先端環境創成学専攻 環境創成計画学講座 環境材料表面科学分野
特任助教(研究) 1名
- 2025年12月26日 必着
職務内容
NEDO事業「水素利用拡大に向けた共通基盤強化のための研究開発事業/水電解評価解析プラットフォームの技術開発」において、 水電解水素製造装置用電極触媒の評価解析に関する研究開発に携わる。 本職務に意欲がある方なら水電解、電気化学、触媒などの専門は問いません。
給与
- 年収
- 400万円~500万円
国立大学法人東北大学職員給与規程に基づき、学歴、職歴等を考慮して決定する。
勤務時間
- 就業時間
- 08:30-17:15
- 休憩時間
- 12:00-13:00
- 休日
- 土・日・祝日、国民の祝日、12月29日から翌年1月3日までの日、及び本研究科が定める日、並びに東北大学の規定による休暇
時間外勤務、その他説明 : 裁量労働制を適用。1日7時間45分働いたものとみなす。
応募資格
- 博士の学位を有する方、あるいは着任予定時期までに博士の学位を取得見込みの方。
- 電気化学測定、分光分析、表面分析のいずれかに経験のある方。分析対象や手法は問いません。
雇用形態
常勤職員(有期雇用)
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
毎年度ごとに更新。最長2030年3月31日まで(更なる延長可能性あり)。試用期間なし。
勤務地
〒980-8579 宮城県 仙台市青葉区荒巻字青葉6-6
国立大学法人東北大学大学院環境科学研究科
待遇
- 各種制度
- 東北大学の規定による
- 加入保険
- 健康保険(文部科学省共済組合)、厚生年金保険(文部科学省共済組合)、労災保険、雇用保険
締切
2025年12月26日(金)必着
着任日
2026年4月1日もしくは、2026年4月1日以降できるだけ早い時期
提出書類
- 履歴書(写真添付)
- 業績リスト (原著論文、プロシーディングス、著書・解説、国内・国際会議発表、特許、競争的資金獲得状況等)
- 主要論文別刷 3 編
- これまでの業績概要(2,000字程度)
- 照会可能者2名の氏名と連絡先
応募方法
郵送または電子メールで応募
- 郵送宛先
-
〒980-8579 宮城県 仙台市青葉区荒巻字青葉6-6-2
東北大学工学部マテリアル開発系教育研究棟408
東北大学大学院環境科学研究科 教員公募担当※封筒に「環境材料表面科学分野 特任助教 応募書類」と朱書きの上、書留で郵送のこと。なお、応募書類は返却致しません。
- 電子メール宛先
-
応募書類をpdf形式で下記アドレスへ送付
naoto.todoroki.b1tohoku.ac.jp
※件名に【環境材料表面科学分野 特任助教 応募書類】と記載ください。
※メール応募の場合、受領メールをお送りします。数日で返信がない場合はメールにてご連絡ください。
選考・結果通知
- 選考内容
- 書面審査の上、必要とあれば面接を実施します。面接の詳細は、メールにて連絡いたします。
- 結果通知方法
- 審査結果はメールにて連絡いたします。
連絡先
東北大学大学院環境科学研究科
教授 轟 直人
Tel: 022-795-7318
E-mail: naoto.todoroki.b1tohoku.ac.jp
備考
-
東北大学は多様性、公正性、包摂性(Diversity, Equity & Inclusion : DEI)を向上させる活動を推進しており、多様な人材の積極的な応募を歓迎します。
東北大学 DEI 推進宣言 WEBページ - 雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律第8条に基づき女性教員の在籍率を改善するための措置として、 公正な評価に基づき職務に必要とされている能力が同等と認められる場合は、女性を優先的に採用します。
-
学生および教職員が学業・研究・職務の遂行において、多様な性を尊重する環境を実現することを目的として、
その方針と具体的な対応の内容を示した「東北大学-みんなが主役-多様な性に関するガイドライン」を制定しています。
ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン推進センターWEB ページ - 東北大学には全学教職員が利用できる川内けやき保育園(定員22名)及び青葉山みどり保育園(定員116名)の他、大学病院所属の職員等が利用できる星の子保育園(定員120名)があり、 全国の国立大学の事業所内保育施設として最大規模の保育環境が整っています。 また、大学病院内に軽症病児・病後児保育室もあり、全学教職員が利用できます。
-
その他、男性教職員の育児休業等促進策も含めた本学の両立支援、研究支援等の詳細及び共同参画の取組については、下記URLをご覧ください。
ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン推進センターWEB ページ
人事企画部WEBページ - 育児休業を取得する場合、教育研究の推進上必要と認めるときは、休業期間の範囲内で当該任期を延長することがあります。



