メディア・アクティビティ（2022年度）

  • 2022/11/30
    小端准教授の「ソーラーEVシティー構想」，『PVeye』で紹介

    太陽光発電の専門メディア『PVeye』12月号の特集「徹底考察！EV×再エネの新商機」において、小端拓郎准教授のコメントが採り上げられました。 小端准教授は、屋根上太陽光発電と電気自動車を活用して脱炭素化をはかる「ソーラーEVシティー構想」を提案しています。

    報道情報 ：

    『PVeye』 2022年12月号，ヴィズオンプレス株式会社

  • 2022/11/14
    「宮城県・東松島市の『知られざる食』を味わう美食の会」，河北新報に掲載

    美食地政学に基づくグリーンジョブマーケットの醸成共創拠点（COI-NEXT） の活動の一環として、 11月6日（日）に東松島市内で開催された「宮城県・東松島市の『知られざる食』を味わう美食の会」に関する記事が、11月7日付河北新報に掲載されました。 また、同イベントを開催した株式会社オレンジページのInstagram にも情報が掲載されています。

    報道情報 ：

    2022年11月7日付　河北新報

  • 2022/11/04
    第4回環境科学討論会開催

    10月28日、第4回目を数える環境科学討論会が研究科本館1Fと3Fの2会場で開催されました。 修士博士合わせて59件のポスター発表となった今回は、教職員学生ならびに運営にご協力頂いているDOWAホールディングス株式会社様から計106名が参加し、 学生の研究成果を基に、講座や分野の垣根を超えた意見交換を行いました。 各賞受賞者は下記の通りです。
    ※集合写真撮影時のみマスクを外しています。

    最優秀賞
    伊藤千聖

    優秀賞
    王彬澤，森田宜典，詫間康平，木村太郎，菊池星南，高橋美咲，池谷駿之介，松野哲士，板本航輝，野田祐作

    環境科学研究科長賞（DOWA賞）
    伊藤千聖，王彬澤

  • 2022/11/01
    岡本敦教授らのマントル炭酸塩化の研究，埼玉県立自然の博物館の「蛇紋岩展」で紹介

    岡本教授（左）と 学芸員 小林まさ代様（右）

    埼玉県立自然の博物館では、 2022年10月29日から2023年2月26日まで特別展として蛇紋岩展が開催されています。 蛇紋岩はマントルが水を吸った特殊な岩石で、CO2を吸収する能力が高いことからも、表層環境とのつながりも大きく注目されています。 この特別展の中で、岡本教授が埼玉県の三波川変成帯中の蛇紋岩の炭酸塩化とスロー地震の関係について行った研究と、 しんかい6500で小笠原海溝を調査して深海底のマントルにCO2が固定されていることを示した研究についてパネルで紹介されています。

    関連論文 ：

    Okamoto, A., Oyanagi, R., Yoshida, K. et al. Rupture of wet mantle wedge by self-promoting carbonation. Commun Earth Environ 2, 151 (2021).

    Oyanagi, R., Okamoto, A., Satish-Kumar, M. et al. Hadal aragonite records venting of stagnant paleoseawater in the hydrated forearc mantle. Commun Earth Environ 2, 243 (2021).

  • 2022/10/11
    小端拓郎准教授のコメントを援用した記事，AFP Fact Checkに掲載

    地球温暖化懐疑論者は、気候変動の原因は人為起源の温室効果ガスによるものではなく、自然の変動によるものであると結論付け人々に誤解を与えることが多々あります。 特に、グリーンランドの気候変動が例に挙げられることがありますが、AFP Fact Checkでは、科学者へのインタビューをもとに、 その判断は研究の誤解釈によるものであることを示しました。 記事中で当研究科の小端准教授はAFP記者に答え、完新世（過去1万1千年間）の前期から 中期にかけての気候温暖期の解釈について解説し、 現代の気候変動は自然要因による変化のみでは説明できないという論拠の一つとして採り上げられています。記事の全文は下記リンクから閲覧頂けます。

    報道情報 ：

    Roland LLOYD PARRY, "Article misrepresents studies on Greenland climate", AFP Fact Check, Published on Friday 07 October 2022 at 01:15

  • 2022/10/03，11/14追記
    志摩市シンポジウム「海賊サミット」開催

    9月10日（土）、美食地政学に基づくグリーンジョブマーケットの醸成共創拠点（COI-NEXT） 主催により、志摩市シンポジウム「海賊サミット」が志摩スペイン村で開催されました。 当日の様子を報道した伊勢新聞紙面ならびに日刊工業新聞紙面を拠点ホームページに掲載しておりますのでぜひご覧下さい。

    報道情報 ：

    2022年9月11日付　伊勢新聞　朝刊1面， 2022年10月28日付　日刊工業新聞

  • 2022/09/22
    未利用資源ウツボを活用した「ウツボバーガー」、鳥羽駅で期間限定販売

    美食地政学に基づくグリーンジョブマーケットの醸成共創拠点（COI-NEXT） で取り組んでいる教育プラットフォーム構築の一環で高校生らによる未利用資源を活用した商品開発が行われ、 高校生が考案した「ウツボバーガー（商品名：TSGバーガー）」が、期間限定で鳥羽駅のかもめテラス鳥羽にて販売されることになりました。

    報道情報 ：

    2022年9月23日付　中日新聞　朝刊（美食地政学に基づくグリーンジョブマーケットの醸成共創拠点）

    関連情報 ：

    株式会社近鉄リテーリング 2022年9月20日 ニュースリリース：環境問題に取り組む高校生が青春を捧げた「ウツボバーガー」をかもめテラス鳥羽で販売！

  • 2022/09/21
    ソウル大学校知能生態科学研究科と部局間協定締結


    署名済みの協定書を掲げる川田研究科長（左）とKang研究科長（右）

    9月15日、本研究科はソウル大学校知能生態科学研究科と部局間協定の調印式を行い、協定を締結しました。 COVID-19感染防止のため、オンラインでの調印式となった今回は、ソウル大学校からKang Junsuk研究科長が、 本学から川田研究科長、成田教授、駒井客員教授、小端准教授が参加し、川田研究科長とKang研究科長がそれぞれの協定書に署名しました。 小端准教授とKang研究科長は、韓国の都市における屋根上太陽光発電と電気自動車を使った脱炭素化ポテンシャルの共同研究を既に開始しています。 協定締結による研究の加速と、学術交流の促進が期待されます。

  • 2022/08/09
    「持続可能な食」の実現に「美食地政学」からアプローチする―『オレンジページ』に取材協力―


    紙面画像をクリックするとpdf版をダウンロードします

    昨年度、「食」の分野の未利用資源活用を目指すプロジェクト「美食地政学に基づくグリーンジョブマーケット醸成共創拠点」 （JST共創の場形成支援プログラム採択事業）がスタートしました。 「美食地政学」を提唱し、プロジェクトリーダーを務める当研究科 松八重一代教授ら研究グループの協力による記事が『オレンジページ』に掲載されました。 また、このプロジェクトの紹介が「特別企画」として7月28日付 日刊工業新聞に掲載されました。 「美食地政学に基づくグリーンジョブマーケット醸成共創拠点」については 環境科学研究科ニュースレター No. 23 でもご紹介しております。ぜひご覧下さい。

    掲載情報 ：

    「オレンジページ くらし予報レポート No.29」, 『オレンジページ』8/2号（2022年7月15日発売）, pp.100-101.

    2022年7月28日付　日刊工業新聞　18，19面面「未利用資源の活用で、サステナブル社会を実現！ 」（東京都市大学 トピックス 2022/08/02）

  • 2022/07/29
    再生可能エネルギーの普及には電気自動車が有望 ―小端准教授のコメント，赤旗日曜版に掲載―

    2050年カーボンニュートラルの実現に向け、経済性の高い脱炭素化手法の開発と社会への応用が求められています。 目標達成のための具体的な計画案である政府の「骨太の方針」には、 2035 年までに「いわゆる電動車」普及を促進することが記載されていますが、 この「電動車」にハイブリッド車を含めることの是非と、ハイブリッド車を含ませることになった経緯が赤旗日曜版で報じられました。 ハイブリッド車の普及が低炭素化に有効かどうかという問題に対し、当研究科の小端拓郎教授が取材に答え、 「日本政府が約束する2050年カーボンニュートラルを実現するには、2035年には乗用車の販売を100％EVとする必要がある。 これは、2035年以降もハイブリッド車を売り続ければ、カーボンニュートラル実現のため2050年にハイブリッド車の寿命を待たずに廃棄しなくてはならなくなるためである。 また、再生可能エネルギーの普及のためにはハイブリッド車ではなく電気自動車（Electric Vehicle; EV）の普及が鍵である」とコメントしました。 小端准教授は、EV車載の蓄電池を通じて太陽光発電由来の電力を地域内で融通することで、例えば仙台市であれば81％の電力が太陽光発電から供給可能であると試算しています。

    報道情報 ：

    07月31日付　しんぶん赤旗日曜版　1面，6-7面

  • 2022/07/21
    土屋範芳教授ら、大仙市の中学生へ出前授業を実施

    7月21日、土屋範芳教授とDiana Mindaleva助教らが、秋田県大仙市立大曲中学校 科学部のみなさんに出前授業（web）を行いました。 この出前授業は、大曲中学校科学部（顧問 斉藤綾子教諭）の生徒さんが、土屋教授らが行っている玉川温泉での水素製造実験の新聞記事を読み、 自分たちにも同じ実験ができるかどうかという質問の手紙を送って下さったことから実現したものです。 当日は、秋田県湯沢市出身の佐藤颯太さん（M2）ら学生も加わり、和やかな雰囲気で講義と実験を行いました。 参加した中学生からもたくさんの質問を頂きました。

  • 2022/07/05
    エルサルバドルでの研究交流再開へ―土屋教授が招待講演


    日本大使館有吉大使表敬訪問


    土屋教授による講演（UES地熱ディプロマコース）

    当研究科とエルサルバドル大学、エルサルバドル国営地熱会社 LaGeo は、 「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（Science and Technology Research Partnership for Sustainable Development; SATREPS）」の一環として、 エルサルバドルの地熱開発研究を2018年より行ってきました。 COVID-19の影響により直接の交流が中断していましたが、この度情勢の改善を受けて土屋教授が現地を訪問し、 エルサルバドル大学とLaGeoの主催による地熱ディプロマコースにて、エルサルバドル、アルゼンチン、ボリビア、コロンビア、ホンジュラス等からの参加者に向けて"Geothermal Future: Magma-hydrothermal Connection（地熱の将来：マグマ-熱水の結合）"と題する招待講演を6月27日に行いました。 また、同日にはSATREPS研究課題「熱発光地熱探査法による地熱探査と地熱貯留層の統合評価システム」の紹介を兼ねて、平野助教、山岸助手と共に駐エルサルバドル日本大使有吉勝秀氏を表敬訪問しました。

  • 2022/05/17
    高橋弘研留学生ケニーさんの企業研修，山形新聞で報道


    新庄市役所を表敬訪問　右端は山尾順紀新庄市長


    視察現場のため池にて　左端は山形新聞記者様

    当研究科高橋弘教授と軟弱泥土再資源化工法「ボンテラン工法」を共同で開発した山形県新庄市の企業、（株）森環境技術研究所で、 高橋弘研大学院生のデリマ・ケニー・バレンタイン・シマルマタさんが現地研修に取り組みました。 高橋教授の指導のもと、ボンテラン工法の母国での応用を研究しているインドネシア出身のケニーさん。 災害に強い国土を足元から支える土木技術が、海外にも広がりつつあります。

    報道情報 ：

    05月15日付　山形新聞「この技術 母国できっと　泥土の再資源化 研究し防災に」

  • 2022/04/26
    土屋教授らによる超臨界地熱資源分布域の調査成果，河北新報で報道

    当研究科土屋範芳教授と東工大の研究グループが、電磁波測定により、栗駒山麓地下に存在する「超臨界地熱資源」の分布域を可視化することに成功しました。 深さ数キロの地層に存在するとされる高温高圧の超臨界地熱資源は、発電に利用した場合、従来の地熱発電の数倍の出力が可能になると見込まれています。 安定供給が可能な国産の再生可能エネルギーである地熱活用推進に貢献する成果として注目されています。

    報道情報 ：

    04月23日付　河北新報「超臨界地熱資源 位置判明」

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